メディア掲載のお知らせ

2014年10月14日カテゴリー:


《2014/10/14》西日本新聞にコメントが掲載されました

西日本新聞2014年10月12日付朝刊「ジャーナリズムを問う 誤報とたたき(2)」に当機構代表のコメントが掲載されました。なお、記事の引用中、「吉田調書」報道の撤回も遅きに失したとありますが、機構としては全部撤回という判断の妥当性も含めて検証中であり、その旨を西日本新聞記者にも伝えています。

西日本新聞2014年10月12日付朝刊32面

西日本新聞2014年10月12日付朝刊32面


《2014/10/6》週刊東洋経済にコメントが掲載されました

週刊東洋経済2014年10月11日号「第1特集:新聞・テレビ動乱」に、朝日新聞をはじめとする新聞業界の誤報問題について当機構代表のコメントが掲載されました(42ページ)。

週刊東洋経済2014年10月11日号

週刊東洋経済2014年10月11日号


《2014/9/13》弁護士ドットコムにコメントが掲載されました

いわゆる「吉田調書」報道に関する朝日新聞の謝罪会見に当機構代表が取材した際、弁護士ドットコムからコメントを求められ、記事に掲載されました。

「誤報は必ず起きる。問題は事後にどう対応するか」 朝日新聞社長会見をどう見たか? (弁護士ドットコムNEWS 2014/9/13)

 


《2014/5/23》米紙ウォールストリートジャーナルに取り上げられました

5月23日付米紙The Wall Street Journal電子版記事英語版)で、当機構が配信したインタビュー動画「『南京大虐殺』否定説の真相/ベストセラー著者ヘンリー・ストークス氏に聞く」が取り上げられました。

The Wall Street Journal電子版(2014年5月23日掲載)

The Wall Street Journal電子版(2014年5月23日掲載)


《2014/4/14》SANKEI EXPRESSなどに取り上げられました

4月12日付北海道新聞、西日本新聞など多くの地方紙と、14日付産経新聞タブロイド判「Sankei Express」で、当機構と「GoHoo」の活動が報道されました。いずれの記事も、共同通信記者が当機構代表を取材して配信したもので、ネット上でニュースの検証活動とを行っているサイトの実例として紹介され、当機構代表のコメントも引用されています。

検証サイトが暴いた 小保方氏、論文の「疑惑」 (MSN産経ニュース 2014/4/14)

SANKEI EXPRESS2014年4月14日付

SANKEI EXPRESS2014年4月14日付

西日本新聞2014年4月12日付夕刊3面

西日本新聞2014年4月12日付夕刊3面

 


《2013/10/15》大貫康雄さん(NHK元ヨーロッパ総局長)のインターネット番組に出演しました

 


《2013/10/12》SAPIOで新シリーズがスタートしました

SAPIO2013年10月号(9月10日発売)より、マスメディアの報道のあり方を問う新シリーズ企画がスタートしました。新シリーズの関連で、SAPIO2014年1月号(12月10日発売)同年3月号(2月10日発売)の記事で、当機構代表のコメントが掲載されました。


《2013/7/10》SAPIOに掲載されました

SAPIO2013年8月号(7月10日発売)の特集企画で、当機構代表が取材を受け、「証拠も自白もなく、裁判長さえ『異常』と指摘 それでも検察とメディアは『真犯人は片山』で押し通す」(98-99頁)に当機構代表のコメントが掲載されました。PC遠隔操作特集ページも参照。

SAPIO2013年8月号(98-99頁)

SAPIO2013年8月号(98-99頁)


《2013/5/22》週刊ダイヤモンドに報道されました

週刊ダイヤモンド5月25日号(5月20日発売)の100周年記念特集で、当機構が運営するGoHooの成果などが報じられました。

週刊ダイヤモンド2013年5月25日特大号

週刊ダイヤモンド2013年5月25日特大号

※発行元のダイヤモンド社より了解を得て掲載しております。


《2013/2/23》Yahoo!ニュースへの配信を始めました

「GoHoo」で発出した注意報などの成果をより多くの人に知ってもらうため、Yahoo!ニュース個人で当機構代表楊井人文のページを開設し、記事を配信し始めました。

GoHooのメディアウォッチング

弁護人が指摘した3つの誤報疑惑―PC遠隔操作事件(2013/2/22)

 


《2013/2/14》生涯学習情報誌に掲載されました

生涯学習情報誌」2013年2月号(生涯学習開発財団)の「シリーズ社会起業家」欄で、当機構代表・楊井人文の活動が取り上げられました。

201302syogai

→記事全文はこちら

※発行元の生涯学習開発財団より了解を得て掲載しております。


《2013/9/23》メディアウオッチ100に寄稿しました

当機構代表・楊井人文が会員制電子評論誌「メディアウオッチ100」に寄稿しました。なお、これら寄稿記事は、楊井個人の見解であり、当機構を代表するものではありません。

  • 痛ましい事故に輪をかける惨い実名報道(2013年9月23日号、第386号)
  • 消費増税 安倍首相の『最終決断』を競って報じる前に…(2013年9月13日号、第382号)
  • 韓国人徴用訴訟「敗訴確定時に賠償意向」 産経の報道は不見識(2013年8月26日号、第374号)
  • 薄熙来初公判、罪状認否の速報で混乱あり(2013年8月23日号、第373号)
  • 麻生副総理のナチス発言にみる『失言』報道のあり方(2013年8月2日号、第369号)
  • TPPの知財交渉権を放棄?甘利担当相は「完全な誤報」と指摘(2013年7月10日号、第359号)
  • 報道番組でコメンテーターが「鳩山元首相を逮捕せよ」と発言(2013年7月5日号、第357号)
  • 事件報道で使われる「立件」―この不可解な用語(2013年6月17日号、第349号)
  • 共通番号法、実は「一元管理」ではなく「分散管理」(2013年6月3日号、第343号)
  • 「中国紙『沖縄の領有権主張を示唆』」は完全なミスリード(2013年5月15日号、第335号)
  • プーチン大統領「等分解決方式に言及」の報道について(2013年5月3日号、第330号)
  • ボストン爆破事件 「容疑者に黙秘権認めぬ方針」は不正確(2013年4月24日号、第326号)
  • 「F-35A価格高騰」報道の事実誤認と本当の問題(2013年4月22日号、第325号)
  • 石川議員辞職“特報”への疑問(2013年4月12日号、第321号)
  • PC遠隔操作事件―ほとんど報道されない弁護側の主張(2013年3月8日発行、第306号)
  • PC遠隔操作事件の初期報道を検証する(下)(2013年2月27日発行、第302号)
  • PC遠隔操作事件の初期報道を検証する(上)(2013年2月22日発行、第300号)
  • クルーグマン教授のアベノミクス評 毎日新聞誤訳疑惑の真相(2013年1月23日発行、第287号)
  • 朝日新聞の危険な火遊び(2013年1月16日発行、第284号)
  • 今こそイラク戦争開戦の検証を(2012年12月28日発行、第279号)
  • 中日新聞の社説にみたジャーナリズム精神(2012年12月19日発行、第275号)
  • 「北朝鮮ミサイル発射」報道への疑問(2012年12月14日発行、第273号)
  • マスコミの誤報検証サイトを立ち上げて…(2012年11月30日発行、第267号)

 


《2013/1/18》中国の主要メディアなどに取り上げられました

<注意報>防衛相「信号弾で警告」 発言の事実なし(1月15日第1報、1月16日第2報)が、中国の主要ニュースサイト「人民網」の記事「日本の防衛相は中国機への警告射撃を表明せず 日本メディア報道に誤り」で取り上げられ、「日本報道検証機構が2度にわたり誤報を打ち消す」と報じられました。なお、当機構は「人民網」に取材協力等はしておりません。本サイトに掲載された記事は、引用を明記していただければ自由な転載を認めております。

日本防卫相从未表态将对中国飞机警告射击 日媒相关报道系误传(人民网2013/1/16 17:00)
日防相从未提对中国飞机“警告射击” 媒体辟谣(腾讯新闻2013/1/16 17:00)

日本报道检证机构两度辟谣澄清

…(略)…日本报道检证机构针对《朝日新闻》题为《防卫相:将发信号弹警告入侵飞机》、《如持续侵犯领空 将发射信号射击》的两则报道,于15日及16日两度进行辟谣。辟谣文章中指出:《朝日新闻》于15日在其网站上发布题为《防卫相:将发信号弹警告入侵飞机》的报道,文中由于标点符号的使用,恐将引发读者误解为防卫大臣确实说过“将发信号弹警告入侵飞机”。而《朝日新闻》中文网在随后也用中文进行了同样的报道,使得“日本防卫大臣就钓鱼岛问题首次言及将对中国飞机进行警告射击”的消息被大肆传播,引起了很大的反响。(以下、略)

朝日新聞「中国機信号射撃方針」記事 防衛相が抗議、「誤報ではないか」との声(J-Cast2013/1/18 18:16)

 


《2013/1/18》BLOGOSへの配信を開始しました

日本報道検証機構が「GoHoo」で発表した<誤報レポート>や<注意報>などを提言型ニュースサイト「BLOGOS」に配信し始めました。

BLOGOS「日本報道検証機構」のページ

BLOGOS配信によりLivedoor NEWSにも掲載されるようになりました。

防衛相「信号弾で警告」 発言の事実なし – 日本報道検証機構(Livedoor NEWS)

 


《2013/1/10》Lawyer’s Magazineに掲載されました

法曹関連情報誌「ロイヤーズマガジン(Lawyer’s Magazine)」2013年1月1日号の巻頭「Lawyer’s Opinion」欄に、当機構代表の寄稿記事「報道の質を向上させる仕組みづくり」が掲載されました。

→記事全文はこちら

※発行元の株式会社C&Rリーガル・エージェンシーより了解を得て掲載しております。

 


《2012/11/30》メディアウォッチ100に掲載されました

マスコミOBが中心となった会員制電子評論誌「メディアウォッチ100」2012年11月30日号に、当機構代表の寄稿記事「マスコミの誤報検証サイトを立ち上げて…」が掲載されました。

 


《2012/11/9》週刊金曜日に掲載されました

週刊金曜日」2012年11月9日号の「メディア一撃」欄で、日本報道検証機構(GoHoo)が取り上げられました。

「マスコミの劣化に危機感 報道検証『GoHoo』スタート」(p.56-57)

 


《2012/9/26》オルタナに掲載されました

オルタナ(alterna)」2012年10月号に、当機構代表のインタビュー記事が掲載されました。

本年8月5日に開催された社会起業大学ソーシャルビジネスグランプリ2012夏で、当機構の事業計画が審査員特別賞を受賞したことを受け、楊井人文代表がソーシャル・ビジネス誌オルタナ編集部(森摂編集長は元日本経済新聞記者)より取材を受けたものです。

「誤報の検証で正確な報道求める」オルタナ2012年10月号、68頁)

→記事全文はこちら

※発行元の株式会社オルタナより了解を得て掲載しております。

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